世間に流布している「ポイントカード」。
僕はこれを破棄した。
ケーズ電気とヤマダ電機のカードは電化製品の購入歴から保証できるので破棄していない。
でも、電気製品はアマゾンで買うので、これも近い将来はいらなくなるだろう。
ポイントカードで消費者が得をすることはないと思う。
販売者側の利点が大きいからポイントカードを配布するのだろう。
ビッグデータというもの・・・。
物を買って、紙を渡されて、「ここに住所・氏名・生年月日・性別を書いてください。」と言われたら・・・。
物を買うたびにポイントカードを出すということは、この行為に等しい。
僕がいつ・どこで何を買ったかという個人情報が筒抜けになる。
別にこんなことが人に知れても問題はない。
だが、この情報を組織が利用する。
もっと極端に言えば、この情報が組織間で売買されている。
組織が有利になるようにできている。
ポイントカードという面倒くさいシステムをかれらが導入・維持する意味はそこにある。
僕の情報を彼らがこっそり利用している。
いや、「こっそり」ではなく、公に利用できるのが「ポイントカード」だ。
ポイントカードを作るときに「利用規約」というものがある。
誰もが読んでいないだろう。
「個人情報の秘密は厳守する」と書かれているが・・・。
世の中には「絶対」はあり得ない。
その情報を本人に内緒で売買しているのが事実だ。
財布からポイントカードが消えて、スッキリした。
現金を持たないでカードで支払うのも、ポイントカードと同じように個人情報の筒抜けだ。
僕がアマゾンで買うときにも、この個人情報が筒抜けになっている。
「情報社会」と言われて久しい。
情報で国が組織が個人を管理している。
カードと防犯カメラで犯罪はしにくくなる。
でも、健全な社会ではなくなるだろう・・・。
中国のような管理社会がそこまで来ている。
